つなワタリ@捨て身の「プロ無謀家」(@27watari)です。
朝日新聞出版が発行する週刊誌「週刊朝日」が2023年5月で休刊することが18日にわかりました。創刊は1922年で、昨年2月に100周年を迎えたばかりの老舗大衆雑誌です。1950年代には100万部以上の発行部数を記録したそうです。
さて、紙媒体のオワコンが叫ばれて久しいですが、このまま紙媒体は終わってしまうのでしょうか?
【目次】本記事の内容
「紙媒体は全然終わりじゃないですよ」という言葉の衝撃
「何言ってるんですか! 紙媒体は全然終わりじゃないですよ!」。
先日、ある人と話をしていた時に出てきた言葉です。
私は「へっ? はっ?」となってしまいました。
私は編集者を30年くらい続けており、もちろん紙媒体を支持する立場ではあります。しかし、さすがに相手の言い切りには驚き、さらに「いや、そりゃないでしょ」と心の中で思いました。
相手は「紙媒体が終わりではなく、まだ求めている人はいるし、実際に役立っている」と力説されていました。
もちろんそれは否定しません。むしろ完全同意です。
・・・やっと気づきました。
私の考えているオワコンと相手のオワコンの定義が異なっていたわけです。
議論とは定義がズレると、空虚なものになりかねない
くだらない議論というのがあります。くだらない議論は時間の無駄になるだけです。
くだらない議論が起きる原因は大きく2つあります。まず「話し合う同士の意識や思考の成熟度に差がありすぎる場合」です。無知で固執した人間が相手の話すら理解しようとしないパターンです。
そして、もう一つは、「定義が互いにズレたまま」で話すケースです。
今回の場合、相手は紙の有益性の観点で話し、私は紙媒体で商売する観点で話していたために起こったギャップです。
つまり「紙媒体は(収益を上げると手法としては)オワコンではありますが、(情報を伝えるという役割と考えると)まったくオワコンではありません」ということになるわけです。
「週刊朝日」の発行部数は10万部にも届いてなかった
「週刊朝日」休刊の報道が話題となりました。
休刊を決めた理由は発行部数の減少です。1950年代には発行部数が100万部以上だったものが、2022年12月の平均発行部数はおよそ7万4000部にまで落ち込んでいたようです。さらに紙媒体が売れなくなり、売れない媒体に広告がつくわけもなく、凋落の末の休刊というわけです。
朝日新聞出版は「100年余りにわたって読者の皆さまから多大なるご愛顧をいただき心より御礼申し上げます。今後はウェブのニュースサイトや書籍部門により一層注力していく判断をしました」などとコメントしています。また朝日新聞社が発行するジャーナリズム専門誌「Journalism」も、ことしの3月号をもって休刊するということです。
引用:「週刊朝日」5月末で休刊へ 創刊から100年余 週刊誌市場縮小で(NHK/2023年1月19日 12時18分)
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230119/k10013953961000.html
魚拓URL:https://archive.md/LYBWV
・ ・ ・
ここで「週刊朝日」の公式のアナウンスを見てみます。
こちらです(クリックして別画面で開くと画像は拡大されます)。
「週刊朝日」休刊のお知らせ(朝日出版社/2023年1月18日)
https://publications.asahi.com/news/1848.shtml
魚拓URL:https://archive.md/PLXlA
念のため文章に残しておきます。
「週刊朝日」休刊のお知らせ
週刊朝日は、2023年5月末をもって休刊します。
大正11(1922)年に創刊した同誌は、日本最古の総合週刊誌として100年余にわたって読者の皆様から多大なるご愛顧をいただきました。心より御礼申し上げます。
週刊朝日の2022年12月の平均発行部数は74,125部。弊社の業績は堅調ですが、週刊誌市場の販売部数・広告費が縮小するなか、今後はウェブのニュースサイトAERA dot.や書籍部門に、より一層注力していく判断をしました。当社のもう一つの週刊誌AERAは、AERA dot.との連携を強め、ブランディング強化をはかっていきます。
週刊朝日の休刊にともない、定期購読の新たな取り扱いは中止させていただきます。
今後とも当社の発行物、メディアに引き続き御愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。
2023年1月
株式会社 朝日新聞出版
toiawase-asahispn@asahi.com
FAX:03-3545-0311
まぁ、老兵は消えゆくのみといったところでしょうか。
ちなみに「老兵は消えゆくのみ」というのは、マッカーサーの演説で広く知られるようになりました。
少し横道にそれます。
◯「老兵は消えゆくのみ」で知られるマッカーサーの演説は1951年のこと
マッカーサーが「老兵は消えゆくのみ」のフレーズを使ったのは、1951年4月19日の退任演説のときです。トルーマン大統領と対立し、国連軍司令官を解任されときに行った「マッカーサー最後の演説」として有名です。
マッカーサーは1880年1月26日生まれです。この演説のときには70歳を超えていたんですね。
もちろんその後もマッカーサーは演説は何回もされています。この演説を最後にマッカーサーは失墜していったという背景から「最後」としました。本当の「最期」の演説は1962年5月にウェストポイント陸軍士官学校で行ったものです。
本題の「老兵は消えゆくのみ」ですが、そもそもは当時の風刺歌「Old soldiers never die, they just fade away」のフレーズを使ったそうです。風刺歌では現在使われているような老兵讃歌の勇退ニュアンスではなく、若い兵に死地に追いやり自分は前線から消えていくという老害を皮肉った意味で使われていたようです。
マッカーサーとしては、本意ではなく前線から消される皮肉で使ったのでしょうね。全体としても「オレはまだまだ前線で突っ走る存在なのに……」という悔しさが滲む演説だったようです。
時代が変わると、言葉も風化し、解釈も歪曲されてしまうということです。
・ ・ ・
さて本題です。「週刊朝日」休刊に対して、ネットでの声を集めてみました。
「週刊朝日」休刊に対しての声
だいたい予想はつきますが、「週刊朝日」休刊に対しての声を紹介します。
<「週刊朝日」休刊に対しての声>
・日本雑誌協会による週刊朝日の印刷証明付発行部数は次の通り(7~9月期、部)。
2008年…282822
2010年…241347
2012年…202000
2014年…177365
2016年…140008
2018年…117058
2020年…102475
2021年…82223
2022年…74173
紙媒体の週刊誌は、ネットやスマホの普及に伴う需要の縮小が続いています(通勤などでの手持無沙汰な時の時間つぶしのお相手がスマホにシフト)。コロナ禍で通勤機会が減り、縮小に加速がかかった感はあります。週刊朝日の休刊も致し方ないところ。同様、さらにはそれ以上の部数減少を示す雑誌は他にもあります。同ジャンルの休刊はまだまだ続くことでしょう
・日本雑誌協会が公表している印刷証明付部数では、週刊朝日は約7万部、1位「週刊文春」約51万部、2位「週刊現代」約35万部、3位「週刊新潮」約32万部、4位「週刊ポスト」約31万部と比べて大きく引き離されている。これは印刷段階での部数で実際に販売されている数字はより少ない
・少子高齢化人口減少社会で市場自体縮小しているうえに、現役を引退した高齢者は現役時代ほど必要性が低くなるので購読紙数も減らす。一方新規市場である若者は給与も上がらず経済的余裕がなく購読者になっていかない。全体としては市場縮小自体の加速度が経済全体より大きい。むしろ週刊朝日はよく持ったというべきではないだろうか。高齢者の方が経済的余裕があるとも考えられる。紙媒体のメリットが大きい写真週刊誌や成人向け雑誌くらいしか残らないのでは。朝日や毎日が苦しいのは内容で読者離れが起きているというよりも販売店網の維持で負担が大きいからと考えられる
・朝日全体の綻びを表していると思う。読者からすればAERAもそうであるが、リベラル路線や左派はどうしても理想論や批判、叩きが先行して、建設的、生産的のなさに嫌気がさしてきたのだと思う
・今、通勤電車では、大多数がスマホをイジっている。昔は、週刊誌か新聞か文庫本だったのに隔世の感がある。当時は、電車内の吊し広告も、週刊誌の広告が普通で、新聞にも必ず下段に広告があった。この当時は、マスコミが煽動するのは簡単で、マスコミは「第4の権力」とか持て囃されていた。今では、ネットが普及し、直接本人から、紙媒体を通さずに発信できるようになったから、紙媒体は「情報を深掘り」する必要があるのに、深掘りできる人材がマスコミには行かなくなった。表面的な情報を追い掛けるなら、一次情報に近い方が価値は高くなるので、二次情報、三次情報は、自然淘汰されている。伝聞情報なんて意味が無い状況だから、伝聞情報が主な週刊誌は、誰も買わなくなる
・次情報を限りなくリアルタイムに、またマスコミ・メディアを介さずに入手出来る時代です。それらを知った上で記事を読んだ時、見えてくるのは情報ではなくメディアやマスコミの独自性や特異性。結局のところ、それが情報の深堀なのか?もしくはただのコラムや感想文なのか?ではないか
・統計や財務諸表やプレス発表は確かに一次情報にアクセスしやすくなっていますが、そのデータ等の意味や背景や解釈となると有識者や関係者に取材して見解や裏取りが必要なところ
・最近はネット投稿をわざわざ記事にした後付の情報発信も多く、最早メディアによる情報発信が現状に追いつけていない証左
・ネットニュースやSNSの情報などは、もっと取材検証の浅い3次情報だと思う
・紙媒体しかなくて、選択肢が少なかった時代と比較すると、スマホをいじっている人たちの方が、選択肢は増えたんだろうけどより賢くなったという印象はない
・スマホをいじってるけど、その中身は昔と変わらん。友達とコミュニケーション取ってるか、ゲームしてるか音楽聞いてるかニュース読んでるか。それらが全部スマホで出来るからスマホ画面を見てるだけ
・コメントを読んでいると、週刊誌に報道機関として期待している人がいることに驚いた
・深掘りしてるつもりで実は自分に都合のいい情報ばかり取り込む最も浅い情報収集の仕方になっていることに気づかない人が多い
・新聞に週刊誌を含めた『全てのメディアを疑え』というのが今の時代の正解だと思います
・次は「朝日新聞」の発行停止かな。で、朝日はTVしか残らなくなるのか? そのTVも見ない人が多くなっている。社員の高給をどうやって維持するのでしょう
・週刊誌は通勤の電車でもJRでも 開いている人をもう何年も前から見かけなくなりましたし特に新聞社系は寧ろ「まだあったのか」と思うくらいです
・学生の頃は雑誌が華やかな頃だった・・映画を観るのも、コンサートの情報もみんな雑誌・・ファッションや音楽の流行りも・・映画の名作も・・なんでも雑誌・・通学時間が結構長かったから漫画週刊誌などを読んでたし・・地元じゃないから・・大人の雑誌のグラビアも見てたっけ・・時代は流れて電車に乗っても誰も雑誌は見ていない・・病院に置いてあっても感染防止かもしれないが・・誰も手に取らない
・だって紙新聞や週刊誌の内容ってスマホ見てれば誰だって見ること出来るしわざわざ書店やコンビニ寄って買う程の物ではないから市場が縮小するのは至極妥当な流れではないでしょうか
・偏った報道で読者を増やせなかった旧時代の報道機関は滅ぶ。世界も同じだ
・あッそうなの? 既に朝日ジャーナルは廃刊になって久しいが…ついに来たって感じ?
・休刊についてはまぁそうなるよなということなんだけども、よく言われる「スマホでネット見てれば事足りる」って話には違和感があって、そのスマホで見てる内容が紙新聞や週刊誌を発行している媒体のネットニュースだったりする
・既に個人が週刊誌を購入して読む時代ではなくなった。精々、図書館、病院の待合室などに置かれた週刊誌に目を通していた程度。コロナ禍、これら紙媒体も嫌われ、当然の帰結
・新聞、雑誌、テレビなどのオールドメディアは「事実」は伝えても「真実」は伝えていません
・方針や時代の潮流への対応には納得がいきます。でも、複雑な心境です
・オールドメディア衰退の象徴となる事象である
・たまに読むと、ネットニュースみたいに情報がとっちらかってないで、新鮮さを持って読むことができたのですがね。情報が整理されているというか、それがネットにはない強みだと思います。紙媒体はね
・まだやってたのか?? というのが正直なところです。極左偏向メデイアの見本市みたいな編集でした。これが終わりの始まりでしょう
・専門性を高め少部数でやっていくか、「文春砲」のようなスキャンダリズムに走るか、雑誌メディアは二者択一を迫られている。総合誌の役割はかなり前に終わった。新聞社は「活字と映像(テレビ)を独占するマルチメディア企業」とかつて自慢していたが、逆に時代に淘汰されて凋落、斜陽を通り越して、もはや真っ逆さま
・朝日新聞社の文化面で少し関与してるが、経営状態が悪化してきているのはヒシヒシと伝わってくる
・日本の大手新聞社が潰れたら得するのは誰なのか
・朝日新聞社というよりは朝日不動産といった方がよい状況だと近年言われて久しい。 不動産屋の広報誌が週刊だ日刊だと言ってみても始まらない。 広報誌なのだから、普通に不定期発行で良いのでは?
・取材して確実に現金化できるルートが減る中で、果たしてネットニュースへの提供も含めて、ちゃんと取材して書いた記事が提供される社会になるだろうか
・記事(ニュース)そのものには需要があるけど、伝達媒体として雑誌はもうオワコン。作り手側としても紙、印刷、配送とコストの塊。元々こういう新聞や雑誌の販売費って利益なんかほぼない。本丸は発行部数を当てにした企業の広告出稿の収入がメイン。それがないと廃刊
・紙媒体全体が縮小している訳だけど、「週刊朝日」に限っては、単に人気の無さが原因で休刊するという方が当たってる気がします
・もはや、膨大な輪転機を回して紙に印刷し、膨大な数のトラックを使って各家庭に届けるなんて、資源の無駄だし、地球のためにもよくない
・ネットの記事も配信元は新聞社だったりしますし、取材の必要性は変わらないとは思いますが紙媒体での発信は難しいでしょう。「既存のメディアは必要ない。ネット上に真実が書かれている」と言うのは早計でしょう
・雑誌類は取次からの実売報告もエグい減り方をしていたのを覚えてる。書籍・ムック本(レシピ本など)・コミックはまだ生き残るだろうけど、それ以外の紙媒体は淘汰されるよ。特に雑誌や週刊誌、新聞はネットに勝てない
・ネット巷では、どこの誰だか分からない正体不明コピーライター記事が溢れ、セカンドビジネス程度なのか、質の悪い読むに値しない記事が非常に多い。また、わざと読ませようと「とは!?」「~法則」「成功の〇〇個」など誘導タイトルも多く、辟易する
・年初に朝日終焉の序章の幕が切って下されたのは非常に喜ばしい。これは朗報だろう
・雑誌購読習慣の低下以上に、朝日的スタンスへの共鳴が少ないからだよ。説教、反政府、ケチ付け、終活、年金、大学入試。「仲間」に向けた機関紙だった
・週刊誌の中では、『ポスト』『現代』と違って大衆向けの話題に弱く、『文春』『新潮』ほどの取材力も無い。親会社の補完的な週刊誌でしかなかった
・昔々バブルの頃、キオスクに雑誌を納入するバイトをしてた。当時はマンガ雑誌はもちろん文春・新潮はじめ現代・ポスト・宝石他女性誌も含めた週刊誌に呆れるほど需要があったものだった。諸行無常という言葉を改めて噛みしめたい
・SNSもじきに終わりが来るでしょう
・読者激減の原因はみんな知っているよ。そう、内容の偏りと読者の覚醒だよね
・そりゃtwitterとかで本人が発信する時代に自称芸能リポーターや政治記者が情報元も明かさない伝聞記事でワイワイやっててもなんも響かないですよね
・ずっと朝日新聞の経営の脚を引っ張ってほしかった。週刊朝日は脱落だけど、Aeraはもっと頑張ってほしい
・紙媒体の市場全体の縮小のあおりもあるでしょうが、週刊朝日が無くなっても世の中全体として困ることは無いのでは?
・地方都市では朝日新聞の販売店がだいぶ減りました。産経新聞や地方新聞の販売店が朝日の配達を引き継ぎ購読の切り替えを言われているようです
・捏造やデマが普通に載ってるような媒体なら、ネット記事や掲示板見てるのでも大してクオリティは変わらないし無料だからな。ネットにはない価値が出せる媒体だけしか生き残らないだろう
・ ・ ・
全体的には「アサヒ」という内容に関してのアンチの多さを感じるコメントが多かった気がします。「アサヒ」に関しては大昔から言われていたことですが、スタンスを貫く姿勢には驚かされるばかりです。
休刊の引き金になったのは、紙代の高騰によるコストカット?
そもそも休刊になった理由はどこにあるのでしょうか?
部数低下はもちろんですが、やはり紙代の高騰が大きいでしょう。経済全体の地盤沈下とコストアップも後押しになっているのは間違いありません。
あとは広告。「週刊朝日」に広告を出すメリットがないと判断された結果でしょう。
そもそも雑誌というのは広告ありきです。何か創刊されるときには、広告数で部数も勢いも左右されました。正直、部数は広告獲得のための担保のような側面もありました。
「週刊朝日」に限らず、企業がどこに広告を出すの流れになるのかを考えれば、今後の状況も見えてきます。そして、オールドメディアが生き残るためには、広告のあり方を考え直す必要があるでしょう。
◯ターニングポイントはコンビニから雑誌が消える日だろう
コンビニの雑誌コーナーはいつまで生き残るのでしょうか? もはや立ち読みができなくなった時点で引導を渡された状態だと考えています。さすがに近いタイミングでコンビニから雑誌が消える日がやってくるはずです。
そうなったら、雑誌は絶滅するでしょう。
紙媒体で生き残るためには、広告主との共同作業が必須か
ほとんどの雑誌が絶滅しても、紙媒体が消えるわけではありません。
雑誌はグッズ連動など、広告主との共同作業が必須でしょう。最近ではファンブックというのも現れました。「CURRY HOUSE CoCo壱番屋 FAN BOOK【SPECIALパスポートつき】」(←クリックすると、アマゾンのページに飛びます)が好調のようです。
紙媒体をオワコンにしない方法
紙媒体には魅力も可能性もあります。そういった部分ではオワコンではありません。
広告主との共同作業によってコストをカバーできれば、まだまだ存在感を発揮することができる可能性があります。
しかし、ネットでも模倣できることであれば、そちらへ移行してしまいます。なによりコストがかかりませんから。
では、紙媒体をオワコンにしない方法は他にあるのでしょうか?
それはメリットの再確認とブラッシュアップではないでしょうか。その部分を突き詰めていく必要があります。
少し考えてみました。
<紙媒体の魅力や可能性>
・質感や存在感
・保存性
・一覧性
・貢献性
・信頼醸成
・発見性
コストを超える価値を具現化することでしょうね。薄利多売が厳しい状況ならば広告が必要だし、高額でも購入してくれるメリットを提示していくしかありません。
雑誌をメインディッシュではなく、サイドメニューとして考える逆転の発想も必要かもしれませんね。
私は事業的にはオワコンだと思っていましたが、事業スタイルを変えれば強力な武器になる可能性がありそうです。
では!
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